程度にもよるが、一番重要なのは、その問題が、自分の現在および将来の人材価値にどう影響するかだ。たとえば、人事評価が明らかに不公平で、これが将来にも影響をおよぼすような場合は、問題そのものを解決するか、異動するなり、転職するなりするか、といった対策を早急に取ることが必要だろう。また、人事評価に大きな問題がなくても、仕事のスキルの向上につながらないような内容の仕事ばかりを与えられるというようなケースも
現在および将来の人材価値に影響... の続きを読む
なぜこれほどまで大卒生（高卒生はそれ以上に厳しい）の就職状況が悪化したのか。大学関係者は「景気が回復すれば、就職状況は持ち直す」と期待するが、そうした認識自体が甘く、幻想を抱いているといわざるを得ない。今の就職難の最大要因は、単にリーマンショック後の不景気による求人減少ではないからである。本論で詳述するが、バブルショック以降、特に一九九五年以降、日本企業は新卒定期採用という採用戦略から非正規雇用に
就職難の最大要因は不景気ではない... の続きを読む
たとえば、2007年1月から2009年２月までに新聞紙上に発表されたリストラ計画を株主がどう評価したかを見るために、翌日の株価の動きと１週間後の株価の動きをチェックしてみたところ、翌日の株価は確認できた72社のうち、ちょうど半数の36社では下がっていた。また1週間後では、72社のうち45社で下がっていた。上がった企業でも以前のような急激な株価上昇には至っていない。その理由は判然とはしないが、バブル
企業への不信感は消えない... の続きを読む
少し前なら、「転職」は、断然メリットも多かったと思います。経験に即して、じっくりと見極める目を持って、職場環境も選べますし、「1度あることは、2度ある」みたいな考え方で場数を踏めば、それに比例して、人間関係や厄介な人の操縦方法も大事なポイントは掴んでいますし、状況的には殆ど把握できるので、仕事自体も1カ月そこそこ頑張れば、その会社の独特な方法もなんとなく身につけられるますし、そのリズムを保っていれ
転職のメリットデメリット... の続きを読む
企業の業績悪化に伴う整理解雇は、合理性を満たす４つの条件（1）解雇の必然性、（2）解雇回避努力義務、（3）解雇基準の公平性、（4）労働省への説明義務をクリアしない限り違法とみなされる。そのため、正規社員の解雇は実質ほとんどできない。また賃金を下げようと思っても、労働条件の不利益変更には法律上制限がかかっているため、実際には容易ではない。企業は、そのような制約があるなかで、景気低迷に対応していかなけ
正規社員が感じる雇用不安... の続きを読む